看護師や保健師などの専門家に、健康に関する悩みを気軽に相談できる"地域の保健室"の取り組みが広がっています。「病院に行くほどじゃないんだけど」と気後れする高齢者をすくい上げ、受診につなげることで、深刻な病気や体調不良になる事態を予防できる－と期待がかかっています。

「まちの保健室」は「学校の保健室のように、地域住民にも身近な相談の場があれば」と日本看護協会が2000年から本格的に始めたものです。大阪府でも大阪府看護協会が2014年度からスタート。現在は府内7カ所で実施しており、大阪府看護協会 地域包括ケア事業部の岸本ゆき江部長は「開かれた保健室として府民に利用してもらい、介護予防に努めてほしい」と呼びかけています。

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