脳卒中の患者の死亡率は、高度な治療ができる施設では大幅に低下するという調査結果を、九州大学と国立循環器病研究センターなどの研究チームが米科学誌プロスワン（電子版）に発表した。脳卒中の治療体制が患者に与える影響を全国規模で調べたのは初めてという。

脳卒中は日本国内で年間約12万人が死亡する。研究チームは、2010年度に脳卒中患者計5万3170人の治療にあたった全国の265病院について、血管内治療医などの専門医やリハビリ専門看護師の配置や専門の診断機器の有無など25項目で点数化し、五つのグループに分けた。患者の死亡率を分析したところ、24時間治療できるなど点数が最も高いグループは、最も低いグループに比べ26％低下していた。後遺症の割合も低かったという。

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