介護保険サービスでは、より生活を意識した「自立支援型」のサービス提供が求められている中で、作業療法士がケアマネージャーや介護・福祉系サービスと連携を強化することで、より主体的な生活が支援できると日本作業療法士協会は「生活行為管理指導」の創設を提案した。

「生活行為向上マネジメント」は、セルフケアのADLや家事などのIADLの他、余暇活動までの幅広く人の作業を把握し、高齢者が生活する上での重要な意味のある作業を見つけ、高齢者の有する能力を活用し、自立支援を目的にした概念として日本作業療法士協会が推進している。

くわしくはPT-OT-ST.NETでご覧ください。