欧米にくらべ家事・育児を担う割合が高いと言われる日本の女性。家庭での食生活や衛生管理を支え、家族の中心となっている日本の女性たちは、家族を優先し、時間的な理由から医療サービス受診を抑制しがちな傾向にあります。近年、晩婚や晩産化が進んだことなどから「胎児の先天異常」のリスクが増大し、妊娠中の不安に悩む夫婦が増えています。こうした悩みに直面する夫婦に対し、医療はどうあるべきなのでしょうか。その一例として、赤ちゃんとその両親のために「出生前診断」に向き合うある女性医師の取り組みをご紹介します。

「出生前診断」という言葉を聞いたことがある人は増えているでしょう。妊娠中に胎児の病気や先天異常の有無を調べる検査として広く知られているのは、2013年に導入された新型出生前診断NIPT（母親の血液から胎児の染色体数異常を調べる検査）や、その確定診断に用いられる羊水検査などです。羊水検査の実施数は2013年にはじめて2万件を超え、社会の関心も広がっています。こうした背景にあるのが、出産年齢の高齢化です。内閣府の資料によると、女性の初婚年齢と出産時の平均年齢はいずれも高くなる傾向にあり、出生数全体に占める高齢妊娠（35歳以上）の割合は、約27％（2013年時点の人口動態統計＝厚生労働省）に達しています。

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