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医療機関の連携不足を克服、熊本地震の経験生かせ/倉敷

西日本豪雨で被災した岡山県倉敷市で、地元の医療・福祉関係者が情報を収集・整理し、被災者の治療や公衆衛生の向上に着実につなげる組織「倉敷地域災害保健復興連絡会議」(KuraDRO)(クラドロ)を設置。現場が混乱し、情報伝達ミスや各機関の連携不足が生じがちな被災地で効果を上げました。2016年の熊本地震での例を参考にした取り組みです。

2018年7月末の朝。岡山県備中保健所(倉敷市羽島)横のプレハブで開かれた定例の調整本部会議で、集まった医師や保健師らが被災者の体調や避難所の課題などを報告し合いました。調整本部は、連絡調整を行う「総括班」や医薬品の確保などを担う「衛生班」といったチームを設置。避難所で被災者を診察した医師からの情報でスムーズに医薬品を処方したり、避難所の要望に応じてクーラーを設置するなどしました。調整本部の前身、クラドロは「倉敷市」の「クラ」と「災害復興会議」の英字表記の頭文字から取ったもので、立ち上げは2018年7月9日。倉敷市に派遣された国立病院機構災害医療センター(東京)の「災害派遣医療チーム」(DMAT)の隊員が、熊本地震での経験をもとに設置を提案したものです。

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