6年後の2025年、約800万人とされる団塊の世代（1947年から1949年生まれ）が75歳以上の後期高齢者になります。国民の3人に1人が65歳に、6人に1人が75歳以上となる超高齢化社会が迫っています。

社会保障費の急増が懸念されるなか、厚生労働省が2019年10月21日、看護職員の需給推計を発表しました。それによると、看護師、准看護師、保健師、助産師が2025年には最少で約6万人、最大で約27万人不足します。超高齢化社会に突入し、医療看護を必要とする患者数が増えるのに、現場では大幅に人員が足りない。このままいくと、そんな切迫した状況になってしまうのです。

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